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  『個人投資家が選ぶ！ Fund of the Year 2024』は証券会社や銀行で販売している投資信託をモーニングスターの分類に準じて運営委員会が選定し、個人投資家の投票を運営委員会が集計したランキングです。
  投票期間：2024年11月1日～11月30日。 投票対象：2024年9月30日までに設定された投資信託（ETF含む）。
  
  ※金融商品に投資経験がある個人投資家が投票でき、インデックス部門、アクティブ部門、総合部門、投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Year 部門の分類で集計したものになります。投票者はインデックス部門の投資信託を最大で3つ、アクティブ部門の投資信託を最大で3つ、合計で最大6つの投資信託に投票できます。インデックス部門とアクティブ部門のそれぞれ、投票順に1つ目の投資信託には3点、2つ目の投資信託には2点、3つ目の投資信託には1点が自動的に配点されます。 投票者数は410名、そのうちインデックス部門は386名、アクティブ部門は170名になります。
  ※海外籍ETFについては、日本の証券会社を通じて買付可能なもの。
  ※将来の運用成果等を保証するものではありません。
  ※「総合部門」と「投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Year部門」はランキング集計時の参考部門となります。
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  日経BP社刊「日経トレンディ」2024年12月号にて発表された2024年ヒット商品ベスト30にて“新NISA＆「オルカン」投資”が総合第1位に選ばれました。
  
  「2024年ヒット商品ベスト30」のランキング選考基準
  2023年10月から24年9月の間に発表・発売された商品・サービスなどを対象にヒットの度合いを評価。具体的には「売れ行き」「新規性」「影響力」の3項目を評価項目とし総合的に判定。期間前に発表・発売された商品でも、期間内に著しくヒットしたものは対象。23年9月以前に既にヒットしていた商品は、原則として対象外。

事実、投資信託を持っている人が、商品を選ぶ際に最も重視した点は運用コストです。（つみたて投資の場合）

投資信託の商品選びで重視すること
（つみたて投資）複数回答可

• 出所：QUICK資産運用研究所「個人の資産形成に関する意識調査2019」
• 調査対象：全国の20～74歳の個人（国勢調査の結果に準じて性別×年代別×地域別（8区分）の構成比率を割り付け）
• 回答者数：5075人

このように、資産運用において重要な運用コストですが、
eMAXIS Slimなら

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  eMAXIS Slimでは業界最低水準の運用コストを目指しますが、その達成を保証等するものではありません。

eMAXIS シリーズにおいては受益者還元型信託報酬率を採用しているため、各ファンド純資産総額のうち一定の純資産総額を超えると当該超えた部分に段階的に低い信託報酬率が適用されます。実際の各ファンドの信託報酬率は各ファンドの交付目論見書でご確認いただけます。

なぜ、運用コストが重要視されているのか？
その答えは、パフォーマンスに影響を及ぼすから！

• ※上記は、同じ運用パフォーマンスだった場合に運用コストが低いほうがより有利であることを示すためのイメージであり、運用コストが下がればパフォーマンスが上がるということを意図したものではありません。また、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

仮に、20年前から毎月3万円ずつ世界の株式に分散投資する投資信託につみたて投資をしていたとすると…

• ※上記は運用コスト(信託報酬)の大小が投資者の得られる利益へ与える影響を明示するためのシミュレーションであり、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

シミュレーションの前提条件
・世界株式は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（トータルリターン（配当込、円換算））の指数を使用して、信託報酬率が1%、0.1%（税抜、年率）の場合の利益の違いを示しています。
・パフォーマンスの違いとは運用成果の優劣によるものではなく、信託報酬の差により生じる違いをいいます。
・投資信託の信託報酬は日次で基準価額に影響しますが、当シミュレーションでは月次のデータを用いて簡便的に計算しています。
・最終月末はつみたて投資は行いません。
・税金および信託報酬率以外の手数料等は考慮しておりません。
・期間：2004年2月末～2024年2月末

さらに、投資成果の向上に向けて”有価証券の貸付取引（レンディング運用）”も行います！
👉有価証券の貸付取引（レンディング運用）って？

有価証券の貸付取引(レンディング）による運用

ファンドが保有する有価証券の一部を証券会社などに貸し付け、その対価としてファンドが品貸料を得る仕組みを「有価証券の貸付取引（レンディング）」と言います。
通常の運用に加え、レンディングにより品貸料をファンドの収益として獲得することで、さらなる投資成果の向上を目指した運用が可能となります。
なお、一部ファンドでは収益の一部を信託報酬として、委託会社と受託会社が受け取る場合があります。ただし、金額および上限額等は、投資環境や需給によって獲得できる対価が変動するので、事前にお知らせすることはできません。
詳しくは、各ファンドの交付目論見書をご確認ください。

• ・有価証券の貸付は、取引相手先の倒産等による決済不履行リスクが伴いますが、担保の受け入れ等によりリスクの極小化を目指します。
• ・有価証券の貸付取引(レンディング）による運用を行っているファンドはeMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）、 eMAXIS Slim バランス（８資産均等型）、eMAXIS Slim 全世界株式（３地域均等型）です。（2024年12月31日時点）

信頼をつくる、最高のクオリティを。eMAXIS Slim のブランドメッセージ・バリューはこちら

投資信託について、ブログを活用しながら、一般投資家の方々の目線で情報発信されている、投信ブロガーの皆さまから、ご支持をいただいています。

まずはファンド選びから

当社社員に聞きました

eMAXIS Slimでつみたて投資を始めた方の声です。
投資を始めたきっかけや気になる購入している商品についても公開中！

• ※上記は三菱UFJアセットマネジメント社員のうち、eMAXIS Slimを保有している社員へのインタビューを元に作成、掲載しております。上記は個人の意見であり、必ずしも所属する企業や組織の立場、意見を代表するものではありません。また、将来の運用成果を保証するものではありません。投資に関する決定はお客様ご自身のご判断と責任のもとに行っていただきますようお願いいたします。

＜eMAXIS Slimのリスク＞
●基準価額の変動要因
基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

＜eMAXIS Slimに係る費用について＞

購入時	購入時手数料	ありません
保有期間中	運用管理費用 （信託報酬）	運用管理費用（信託報酬）の総額は、以下の通りです。 ファンドにより定められた一定率（年率0.05775％（税抜 年率0.0525%）以内〜年率0.22%（税抜 年率0.2%）以内）を日々の純資産総額にかけた額 （有価証券の貸付の指図を行った場合） 有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。 その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取る場合があります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜 45.0%）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。 ※上場投資信託（リート）に投資する投資信託の場合は上場投資信託の費用がかかりますが、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、当該費用は表示しておりません。
	その他の費用・ 手数料	監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用 等 ※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
換金時	信託財産留保額	ありません

上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。

＜課税関係＞
課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「NISA（少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象、一部のファンドは「成長投資枠（特定非課税管理勘定）およびつみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

《ご注意》
上記のリスクや費用項目につきましては、eMAXIS Slimを構成する投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、eMAXIS Slimを構成する投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率（最低の料率を併記する場合があります）を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書（交付目論見書）でご確認の上、慎重にお選びください。

《投資をご検討いただくにあたって》
・投資は収益期待がある一方で、値下がり・元本割れの可能性もあり、その損益はすべてお客さまに帰属します。したがって、お客さまの状況等によっては、資金使途に照らして必ずしも投資が適した選択肢となるわけではない点にご留意ください。
・投資はお客さま自身の判断と責任で行っていただく必要があり、投資知識や投資対象商品への理解に不安がある場合は投資をお控えください。また、投資の判断の基礎となる投資方針については、一般的に、資金使途や投資期間、経済状況やリスク許容度等を総合的に勘案した上で、適宜見直しを行うことが望ましいとされています。

《留意事項》
・mattoco＋(マットコプラス)とは、三菱UFJアセットマネジメントと株式会社スマートプラスが共同で運営する、個人のお客さま向けの投資信託取引サービスです。
・当ページは三菱UFJアセットマネジメントが作成した情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、スマートプラスよりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
・上記は過去の実績・状況、作成時点での見通しまたは分析です。
・当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。
・当ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
・当ページに掲載の内容は、お客さまの投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客さまご自身でご判断ください。

＜指数について＞
●東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）（以下「ＴＯＰＩＸ」といいます。）とは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出される株価指数です。
ＴＯＰＩＸの指数値及びＴＯＰＩＸに係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などＴＯＰＩＸに関するすべての権利・ノウハウ及びＴＯＰＩＸに係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。
JPXは、ＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の方法の変更、ＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の停止又はＴＯＰＩＸに係る標章若しくは商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。
JPXは、ＴＯＰＩＸの指数値及びＴＯＰＩＸに係る標章又は商標の使用に関して得られる結果並びに特定日のＴＯＰＩＸの指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
JPXは、ＴＯＰＩＸの指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、ＴＯＰＩＸの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。
本件インデックス・ファンドは、ＴＯＰＩＸの指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、本件インデックス・ファンドの基準価額とＴＯＰＩＸの指数値が著しく乖離することがあります。
本件商品は、JPXにより提供、保証又は販売されるものではありません。
JPXは、本件商品の購入者又は公衆に対し、本件商品の説明又は投資のアドバイスをする義務を負いません。
JPXは、当社又は本件商品の購入者のニーズをＴＯＰＩＸの指数値を算出する銘柄構成及び計算に考慮するものではありません。
以上の項目に限らず、JPXは本件商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

●日経平均トータルリターン・インデックス（日経225（配当込み））
日経平均トータルリターン・インデックス（日経２２５（配当込み））とは、東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、公表される株価指数です。当指数は、増資・権利落ち等の市況とは無関係の株価変動要因を修正して連続性を持たせたものです。当指数に関する知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、当指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。当指数は、日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日本経済新聞社は、当指数自体および当指数を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
「日経」および当指数を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日本経済新聞社に帰属しています。
ファンドは、委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、日本経済新聞社は、その運用およびファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。
日本経済新聞社は、当指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
日本経済新聞社は、当指数の構成銘柄、計算方法、その他当指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

●読売株価指数（読売333）（配当込み）
読売株価指数（読売333）とは、読売新聞社が提供する株価指数で、国内株式市場における全上場銘柄のうち、浮動株調整時価総額および市場流動性を考慮して選定された333銘柄により構成され、全銘柄を均等保有する「等ウェート型」にて算出されます。このため、特定の企業の動向に左右されにくく、国内株式市場における幅広い企業の動向を捉えることができます。同指数の基準日は1985年11月29日、基準日の指数値（基準値）は10,000円です。
読売株価指数（読売333）の知的財産権およびその他一切の権利は株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。
なお、株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、当指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、指数の利用者およびその関連会社が当指数を用いて行う事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。

●MSCIコクサイ・インデックス（配当込み）
MSCIコクサイ・インデックス（配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円換算ベース）は、MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。また、MSCIコクサイ・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

●S＆P500指数
S＆P500®指数とは、S＆Pダウ・ジョーンズ・インデックスLCCが公表している株価指数で、米国の代表的な株価指数の1つです。市場規模、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所等に上場および登録されている500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。
S＆P500指数（配当込み、円換算ベース）は、S＆P500指数（配当込み）をもとに、委託会社が計算したものです。
S＆P500指数は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱UFJアセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱UFJアセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、当インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切の責任を負いません。

●MSCI USAインベスタブル・マーケット指数
MSCI USA インベスタブル・マーケット指数とは、米国株式市場の時価総額99％をカバーするように設計された、大型株、中型株、小型株を対象とする時価総額加重型の株価指数です。MSCI USA インベスタブル・マーケット指数（配当込み、円換算ベース）は、MSCI USA インベスタブル・マーケット指数（配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。MSCI USA インベスタブル・マーケット指数に対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

●MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み）
MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式で構成されています。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。また、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

●MSCIエマージング・マーケット インデックス（配当込み）
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）は、MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

●MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本、配当込み）
MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本、配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国・新興国の株式で構成されています。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本、配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。また、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本）に対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

MSCI ワールド・インデックス（配当込み）
MSCI ワールド・インデックス（配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を含む世界の先進国で構成されています。MSCI ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）は、MSCI ワールド・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。MSCI ワールド・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

●NOMURA－BPI総合
NOMURA-BPI総合とは、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスです。同指数は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社の知的財産であり、運用成果等に関し、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社は一切関係ありません。

●FTSE世界国債インデックス（除く日本）
FTSE世界国債インデックス（除く日本）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数のデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed　Income LLCに帰属します。FTSE世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）とは、FTSE世界国債インデックス（除く日本）をもとに、委託会社が計算したものです。

●東証REIT指数（配当込み）
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託全銘柄を対象として算出した東証ＲＥＩＴ指数に、分配金支払いによる権利落ちの修正を加えた指数です。
東証ＲＥＩＴ指数の指数値及び東証ＲＥＩＴ指数に係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証ＲＥＩＴ指数に関するすべての権利・ノウハウ及び東証ＲＥＩＴ指数に係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。
JPXは、東証ＲＥＩＴ指数の指数値の算出若しくは公表の方法の変更、東証ＲＥＩＴ指数の指数値の算出若しくは公表の停止又は東証ＲＥＩＴ指数に係る標章若しくは商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。
JPXは、東証ＲＥＩＴ指数の指数値及び東証ＲＥＩＴ指数に係る標章又は商標の使用に関して得られる結果並びに特定日の東証ＲＥＩＴ指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
JPXは、東証ＲＥＩＴ指数の指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、東証ＲＥＩＴ指数の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。
本件インデックス・ファンドは、東証ＲＥＩＴ指数の指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、本件インデックス・ファンドの基準価額と東証ＲＥＩＴ指数の指数値が著しくカイ離することがあります。
本件商品は、JPXにより提供、保証又は販売されるものではありません。
JPXは、本件商品の購入者又は公衆に対し、本件商品の説明又は投資のアドバイスをする義務を負いません。
JPXは、当社又は本件商品の購入者のニーズを東証ＲＥＩＴ指数の指数値を算出する銘柄構成及び計算に考慮するものではありません。
以上の項目に限らず、JPXは本件商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

●S&P先進国REITインデックス
S＆P先進国REITインデックスとは、S＆Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが有するS＆Pグローバル株価指数の採用銘柄の中から、不動産投資信託（REIT）及び同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。S＆P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）は、S＆P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み）をもとに、委託会社が計算したものです。S＆P先進国REITインデックスはS&P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱UFJアセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「DowJones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱UFJアセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S＆P先進国REITインデックスの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

合成ベンチマークを構成する指数
【eMAXIS Slim 全世界株式(3地域均等型)】
［国内株式］東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、［先進国株式（除く日本）］MSCIコクサイ・インデックス（配当込み）、［新興国株式］MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み）。構成する各指数の詳細な説明は、上記をご参照下さい。

【eMAXIS Slim バランス（8資産均等型】
［国内株式］東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、［先進国株式（除く日本）］MSCIコクサイ・インデックス（配当込み）、［新興国株式］MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み）、［国内債券］NOMURA－BPI総合、［先進国債券（除く日本）］FTSE世界国債インデックス（除く日本）、［新興国債券］JPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイドとは、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表している指数で、現地通貨建てのエマージング債市場の代表的なインデックスです。現地通貨建てのエマージング債のうち、投資規制の有無や、発行規模等を考慮して選ばれた銘柄により構成されています。JPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）とは、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表しているJPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイド（ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。当指数の著作権はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。［国内不動産投資信託証券］東証REIT指数（配当込み）、［先進国不動産投資信託証券（除く日本）］S＆P先進国REITインデックス。構成する各指数の詳細な説明は、上記をご参照下さい。

2025年4月9日時点