eMAXIS Slimを保有されている、
約500名の方にお答えいただきました!
「購入した理由って何?」「つみたて投資しているの?」「お薦め度は?」など、
eMAXIS Slimを保有されている方のアンケート結果をご紹介します。
Q、eMAXIS Slimシリーズを購入した理由は何ですか?
次から当てはまるものを選んでください。(複数可、回答数上位8項目を表示)
※「投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2020」は、投信ブロガーの投票を運営委員会が集計したランキングです(投票者数:185名)。投票期間: 2020年11月1日~11月30日。 投票対象:2020年10月31日までに設定された投資信託(ETF含む)。海外籍ETFについては、日本の証券会社を通じて買付可能なもの。将来の運用成果等を保証したものではありません。
回答の選択肢のうち、「その他(自由記述)」では、下記のようなコメントを頂戴しています!(一部抜粋)
Q、eMAXIS Slimは一括購入、それともつみたて投資ですか?(一つだけ)
Q、eMAXIS Slimを、投資信託での資産形成を始める方へお薦めしたいですか?(一つだけ)
eMAXIS Slimの取扱販売会社はこちら
本アンケート結果は、eMAXIS シリーズのファンドを保有している方の一部の個人の意見・考えであり、必ずしも弊社の考えではないことにご留意ください。また、将来の運用成果を保証するものではありません。投資に関する決定はお客様ご自身のご判断と責任のもとに行っていただきますようお願いいたします。
<eMAXIS Slimのリスクとお客さまにご負担いただく費用について>
<eMAXIS Slimのリスク>
●基準価額の変動要因
基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
【eMAXIS Slimに係る費用について】
購入時 | 購入時手数料 | ありません |
---|---|---|
保有期間中 | 運用管理費用 (信託報酬) |
運用管理費用(信託報酬)の総額は、以下の通りです。 ファンドにより定められた一定率(年率0.05775%(税抜 年率0.0525%)以内〜年率0.22%(税抜 年率0.2%)以内)を日々の純資産総額にかけた額 (有価証券の貸付の指図を行った場合) ※上場投資信託(リート)に投資する投資信託の場合は上場投資信託の費用がかかりますが、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、当該費用は表示しておりません。 |
その他の費用・ 手数料 |
監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用 等 ※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。 |
|
換金時 | 信託財産留保額 | ありません |
上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
<課税関係>
課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「NISA(少額投資非課税制度)」の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象、一部のファンドは「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」および「つみたて投資枠(特定累積投資勘定)」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。
《ご注意》
上記のリスクや費用項目につきましては、eMAXIS Slimを構成する投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、eMAXIS Slimを構成する投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率(最低の料率を併記する場合があります)を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書(交付目論見書)でご確認の上、慎重にお選びください。
<留意事項>
当ページは三菱UFJアセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の際は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断下さい。当WEBページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当WEBページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。投資信託は預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金に加入しておりません。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。上記は過去の実績・状況、作成時点での見通しまたは分析です。これらは、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
2024年1月1日時点