ウェアラブルとは「身につけられる」という意味でウェアラブル機器、というような使われ方をします。
身につけるだけで一日の歩数や消費カロリー、睡眠時間を計測可能な家庭用機器に加え、健康状態を手軽に計測・管理できるヘルスケア機器など、ウェアラブル機器には幅広い用途があります。 世界全体におけるウェアラブル端末の出荷台数は2023年で約5億台となっており、機器の小型化や医療、軍事、製造現場など適応領域の拡大によって、2026年で約6億台まで増加することが予想されています*。
SFアニメのようなウェアラブル機器が登場する日も遠くはないのかもしれません。

*出所：Statistaを基に三菱UFJアセットマネジメント作成　数値は2024年の調査時点

ナノテクノロジーとは、原子や分子サイズの物質を制御する技術です。
概念自体は1959年に誕生しましたが、本格的な“ナノテク”が始まったのは、原子を「見る」ことが出来る顕微鏡が開発された1981年とされています。
近年は、半導体などのエレクトロニクス産業だけでなく、人間の体内で高度なタスクをこなすバイオテクノロジー製品にも発展をもたらすことが期待されています。
2023年、ナノサイズの微細な半導体結晶である量子ドットの発見と製造方法を開発したとして、米国の大学や企業に所属する3名にノーベル化学賞が授与されました。ディスプレーや医療分野などへの応用が期待されており、今後も注目が集まります。

ドローンとは人間が搭乗しない無人飛行機のことで、UAV（Unmanned Aerial Vehicle）やUAS（Unmanned Aircraft System）とも呼ばれています。
ドローンは当初軍事用途で普及しましたが、現在は娯楽や商業の分野での利用が注目されています。運搬容量が増加した非軍事の多様なドローンの登場により、空中映像撮影、難所での設備点検、農業、物流、レース競技など、多くの分野で活用が期待され、一部は既に実用化されています。
2020年には、米国において米連邦航空局（FAA）がドローンの商用利用の拡がりを見据えて、機体登録とIDやコントローラーの位置情報の送信を義務付ける新たな規制を発表しました。ドローンの利用に関する法整備が進む中、ドローンが日常生活の一部を担う未来もそう遠いものではないのかもしれません。

ロボットは数十年にわたり製造業の一部を担ってきました。
近年、より洗練された処理能力や高度なセンシング技術が登場したことで、産業部門だけでなく、医療や日常生活などにロボットが用いられる新たな時代が到来しました。 世界のロボット産業の市場規模は2023年に約370億米ドルとなっていますが、2028年に約450億米ドルに成長すると予測されています。 人手不足への対応や社会課題の解決など、ロボットの活躍する可能性が世界中に広がっています。 ますます進化し身近になるロボットから、目が離せません*。

*出所：Statistaを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
数値は2023年8月の調査時点

クリーンテックとは太陽光や風力、地熱発電をはじめとした環境に優しいクリーンなエネルギーを生み出すための関連技術全般を指します。
太陽光や風力など自然のエネルギーを利用した発電を行う場合、環境負荷の軽減に繋がる一方で、エネルギー変換効率の悪さが一つの課題として指摘されることがありました。近年では、太陽光からのエネルギー変換効率改善が進み、国際再生可能エネルギー機関（IRENA）によると、2020年から2021年に太陽光のコストは約13％低下しており、今後もさらなる低下が見込まれています。

*出所：IRENA「World Energy Transitions Outlook 2023」のデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

水素エコノミーとは水素をエネルギー、燃料として活用する経済活動全般を指し、水素の生産や貯蔵、輸送に関連する製品の製造などが含まれます。
脱炭素社会の実現に向けて、米国や欧州など多くの国・地域において水素エネルギーの活用が政策課題として挙げられています。2020年11月には、米国エネルギー省が水素研究開発に向けた「Hydrogen Program Plan」を公表し、国全体で水素の利活用を行う方向性を示しました。
このような背景の中で、米国における水素経済の市場規模は2030年に6,400億米ドル、2050年には14,100億米ドルまで達することが予測されています*。

*出所：Statista、米国エネルギー省（Department of Energy）のデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
2030年、2050年の数値は2023年時点の予測値。

日本語で「人工知能」を意味するAIは、人間の思考プロセスと同じような形で動作するプログラム、あるいは人間が知的と感じる情報処理技術、など広く解釈されており、2024年から2030年にかけて年率28.5％*の市場規模の成長が予測されている領域です。
生成AIの台頭を契機に日常生活にも取り入れられることが増えたAIですが、その他にも複合的な先進技術と融合し、画像認識や音声認識、AIチャットボットをはじめとする自然言語処理など様々な分野で活用されています。将来、AIは幅広い領域を横断的に支えるインフラとして、我々の生活に必要不可欠なものになっているかもしれません。

*出所：Statistaのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
数値は2024年6月の調査時点。