- 読売新聞社が提供する株価指数
- 日本を代表する大型かつ流動性の高い日本株333銘柄で構成される等ウェート指数
-
・流動性スクリーニング
過去60日平均日次売買代金上位500位以内
-
・時価総額スクリーニング
過去20日平均浮動株時価総額上位333銘柄
-
・リバランスバンド
既採用銘柄の売買代金条件を600位以内に緩和
時価総額上位250位以内は無条件採用
時価総額上位400位以内の既採用銘柄を優先採用
- 銘柄入れ替え…年に1回（11月最終週）
- ウェート調整※…年に4回（2,5,8,11月最終週）
※ベースウェートからの乖離が上下10％以内の銘柄はウェート調整を行わない。また、乖離が上下10％超の銘柄は、ベースウェートからの上下10％になるよう調整する。
等ウェート指数のポイント！
特定の企業の動向に左右されにくく、国内株式市場における幅広い企業の動向を捉えることができます。
-
大型株などへのウェート集中の回避
大型株や値がさ株への集中投資を避けたい投資家にとって有効な選択肢
-
効率的な分散効果
構成銘柄全体のリスクへの影響度合いが一部の銘柄に偏らなくなり、少ない銘柄でも十分な分散効果を期待できる
-
長期で観測されているリターン優位性※
時価総額加重指数の持つ「過大（過小）評価銘柄をオーバー（アンダー）ウェート」という非効率性を回避
※時価総額加重平均型であるTOPIXとの比較。下部「パフォーマンスの比較」をご参照ください。
上記は過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を、示唆・保証するものではありません。
指数概要の比較
※2024年12月末時点
業種別ウェートの比較
※2024年12月末時点
パフォーマンスの比較
出所：各指数提供会社のデータをもとに三菱UFJアセットマネジメント作成
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
- 読売333は1985年11月29日を基準日として算出されています。
- 国内株式指数の概要、値動きをお⽰しするため、⽇経平均株価（⽇経225）と東証株価指数（TOPIX）を記載しています。
- 指数は配当込み指数を使用しています。
- TOPIX、日経平均株価については、「当WEBページで使用している指数について」をご覧ください。
eMAXIS Slim 国内株式（読売333）
ファンドの特色
【特色1】読売株価指数（読売333）（配当込み）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
- 読売株価指数（読売333）（配当込み）をベンチマーク（以下、「対象インデックス」という場合があります。）とします。
【特色2】主として対象インデックスに採用されているわが国の株式に投資を行います。
- 対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100％を超える場合があります。
※実際の運用は読売333日本株インデックスマザーファンドを通じて行います。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
ファンドのリスク
■基準価額の変動要因
基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。
主な変動要因は、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
■その他の留意点
ファンドは、読売株価指数（読売333）（配当込み）の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、現物株式投資の代替で投資した株価指数先物取引等と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること等の要因により乖離を生じることがあります
ファンドの費用
| 購入時 | 購入時手数料 | ありません |
| 保有期間中 | 運用管理費用 (信託報酬) |
日々の純資産総額に対して、年率0.143％（税抜 年率0.130％）以内をかけた額 （有価証券の貸付の指図を行った場合） 有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。 その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取る場合があります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜 45.0%）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。 |
| その他の費用・ 手数料 |
監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、信託事務にかかる諸費用 等 ※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。 |
|
| 換金時 | 信託財産留保額 | ありません |
上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
＜課税関係＞課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「NISA（少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。
留意事項
- 本ページは、三菱ＵＦＪアセットマネジメントが作成したファンド情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
- 投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 本ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- 本ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
- 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
ＭＡＸＩＳ読売３３３日本株上場投信
（銘柄コード：３４８Ａ）
ファンドの特色
【投資方針】読売株価指数（読売３３３）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
- 主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行い、ファンドの１口当たりの純資産額の変動率を、読売株価指数（読売３３３）（以下「対象指数」といいます。）の変動率に一致させることを目的とした運用を行います。
- 対象指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100％を超える場合があります。
※実際の運用は読売３３３日本株インデックスマザーファンドを通じて行います。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
ファンドのリスク
■基準価額・市場価格の変動要因（以下、両者を合わせて「基準価額等」と言う場合があります。）ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けます。また、ファンドの市場価格は基準価額の変動以外に市場要因等の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額等の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。
ファンドの基準価額等の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
- 価格変動リスク
株式の価格は、株式市場全体の動向のほか、発行企業の業績や業績に対する市場の見通しなどの影響を受けて変動します。組入株式の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。 - 信用リスク
株式の発行企業の経営、財務状況が悪化したり、市場においてその懸念が高まった場合には、株式の価格が下落すること、配当金が減額あるいは支払いが停止されること、倒産等によりその価値がなくなること等があります。 - 流動性リスク
株式を売買しようとする際に、その株式の取引量が十分でない場合や規制等により取引が制限されている場合には、売買が成立しなかったり、十分な数量の売買が出来なかったり、ファンドの売買自体によって市場価格が動き、結果として不利な価格での取引となる場合があります。
くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
その他の留意点
- ・ファンドは、読売株価指数（読売333）の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、現物株式投資の代替で投資した株価指数先物取引等と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること等の要因によりカイ離を生じることがあります。
- ・ご購入（追加設定）の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
ファンドの費用
◎お客さまが直接的に負担する費用
＜購入申込・換金請求をされるお客さま＞
| 購 入 時 |
購入時 手数料 |
販売会社が定める額 （購入される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社にご確認ください。） |
|---|
| 換 金 時 |
信託財産 留保額 |
ありません。 |
|---|---|---|
| 換金時 手数料 |
販売会社が定める額 （換金される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社にご確認ください。） |
＜取引所を通してお取引されるお客さま＞
| 売 買 時 |
売買委託 手数料 |
取引所を通してお取引される場合、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。（取扱会社ごとに手数料が異なりますので、その上限額を表示することができません。） |
|---|
◎お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
| 保 有 期 間 中 |
運用管理 費用 （信託報酬） |
日々の純資産総額に対して、年率0.132％（税抜 年率0.12％）以内をかけた額 （有価証券の貸付の指図を行った場合）有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。 その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取ります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜 45.0％）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。 |
|---|---|---|
| その他の 費用・ 手数料 |
以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。 監査法人に支払われるファンドの監査費用／有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料／有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用／その他信託事務の処理にかかる諸費用 等 ※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。 上記のほか、以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。 ・受益権の上場に係る費用（新規上場料（新規上場時の純資産総額に対して0.00825％（税抜 0.0075％））、追加上場料（追加上場時の増加額に対して0.00825％（税抜 0.0075％））、年間上場料（毎年末の純資産総額に対して最大0.00825％（税抜 0.0075％））、その他新規上場に係る費用（55万円（税抜 50万円））） ・対象指数についての商標（これに類する商標を含みます。）の使用料（信託財産の純資産総額に年率0.033％（税抜 年率0.03％）（上限）をかけた額） |
- ※運用管理費用（信託報酬）、監査費用、受益権の上場に係る費用および対象指数についての商標の使用料は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
- ※ファンドの費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
＜課税関係＞
課税上は、上場証券投資信託として取扱われます。個人受益者については、収益分配時の分配金ならびに売却時、換金時 および償還時の譲渡益に対して課税されます。上場証券投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、ＮＩＳＡの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。ＮＩＳＡの概要等については、投資信託説明書 （交付目論見書）をご覧ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。
留意事項
- ・本ページは、三菱ＵＦＪアセットマネジメントが作成したファンド情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
- ・販売会社において、購入(追加設定)される際は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。なお、取引所を通してお取引される際は、証券会社が交付する上場有価証券等書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- ・本ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- ・本ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
- ・投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- ・投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
投資をご検討いただくにあたって
- ・投資は収益期待がある一方で、値下がり・元本割れの可能性もあり、その損益はすべてお客さまに帰属します。したがって、お客さまの状況等によっては、資金使途に照らして必ずしも投資が適した選択肢となるわけではない点にご留意ください。
- ・投資はお客さま自身の判断と責任で行っていただく必要があり、投資知識や投資対象商品への理解に不安がある場合は投資をお控えください。また、投資の判断の基礎となる投資方針については、一般的に、資金使途や投資期間、経済状況やリスク許容度等を総合的に勘案した上で、適宜見直しを行うことが望ましいとされています。
読売株価指数（読売333）について
読売株価指数（読売333）の知的財産権およびその他一切の権利は株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。
なお、株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、当指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、指数の利用者およびその関連会社が当指数を用いて行う事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
当WEBページで使用している指数について
- 東証株価指数(TOPIX)：東証株価指数（TOPIX）とは、日本の株式市場を広範に網羅する時価総額加重方式の株価指数で、株式会社JPX総研が算出しています。 同指数に関する知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社に帰属します。
- 日経平均株価：日経平均株価（日経225）とは、東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、公表される株価指数です。日経平均株価（日経225）に関する著作権、知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は本商品を保証するものではなく、本商品について一切の責任を負いません。
本資料中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、 完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ （https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html）を合わせてご確認ください。
